| 情報漏洩保護対策及び盗聴器盗撮カメラによる盗聴盗撮被害対策と盗聴盗撮器発見調査のSLS | ||||
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 HOMU 新着情報 Information ●現代の盗聴盗撮の現状 ●最新の盗聴器の種類と盗聴方法 ●最新の盗撮カメラの種類と盗撮方法 ●自分で盗聴器を発見(調べる)する方法についてのアドバイス ●盗聴に使われ易い周波数一覧表 ●リモコン盗聴器について ●赤外線盗撮について ●仄めかしや集団ストーカー行為についての考察 ●盗聴発見のプロが明かす、盗聴発見業界の最新の盗聴調査の裏事情！ ●盗聴発見業者の選定基準について ●盗聴器発見に必要な資格 ●弊社の盗聴盗撮発見調査機材 ●盗聴盗撮器発見調査の内容と調査料金 ●会社の概要 ●ここまで来た！海外製盗聴器や盗撮カメラの技術水準 リンク集 スペシャルリンク 姉妹サイト 
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弊社のホームページ へようこそ このホームページは、・・・・盗聴器、盗撮カメラ等のプライバシー漏洩、情報漏えい等の個人情報（盗聴、盗撮行為）を社会、団体、組織、ストーカーから個人や自社を保護し皆様に安心した生活、活動に貢献出来るよう情報漏えい保護(盗聴盗撮器発見調査)のエキスパートが管理、運営しております。 ご挨拶 IT先進国のわが国において、情報が氾濫する中、機密情報、個人情報の保護が求められる中、インターネットや私たちの日常生活や社会の中でどれだけ正当に情報セキュリティーが管理、保護されているでしょうか。 日常生活の中で情報漏えいに不安を抱き不透明なまま日々の生活を強いられている方々が居られる事に心を痛めて居ります。 2005年4月から通産省は「個人情報保護のガイドライン」を制定し個人情報保護についてインターネットや無線通信について制度を制定して居りますが、その他の盗聴器や盗撮カメラを使用しての盗聴、盗撮については明確な政策を打ち出して居りません。これら小型情報収集機器は電波を使用する為、第三者に仕掛けられた場合、気付か無いまま永久的に個人情報を垂れ流しされ悪用される恐れがあります。 弊社はお客様が一刻も早く元の安心した生活を取り戻せるよう盗聴、盗撮機器の発見、撤去を通じてお客様に「安心した生活のお手伝い」を致したいと願っております。 弊社の業務内容 ■企業や研究所等の機密情報漏洩防止 ■大使館、領事館等の情報漏えい調査 ■企業や店舗の情報セキュリティー対策 ■企業店舗の盗聴、盗撮防止対策アドバイス ■銀行、金融機関の不正防止対策 ■商取引時の相手方の不正対策 ■法律事務所や選挙事務所の盗聴盗撮調査 ■ホテルや会議室での盗聴盗撮器の発見調査 ■インターネットやLAN等からの情報漏えい ■不動産会社の入居前事前盗聴、盗撮調査 ■駅やデパートの公衆場所内の盗撮調査 ■お客様のアパートやマンションの入居前盗聴盗撮調査 ■ご近所トラブルでの情報漏えい調査と対策 ■個人宅での盗聴盗撮調査 弊社の調査内容 ■一般的な常時電波発信型盗聴、盗撮器の発見調査から最新型の盗聴、盗撮器まで幅広く対応致しております。 ■周波数１0MHzから3.3GHzまで(2.6GHz以上は除く)を見落としの少ない、最新のスペアナ（AOR社製 SDU-5600）を使用し(全周波数帯域を６．２５KHzステップ調査)全526,400チャンネルの周波数帯域を繊細な電磁界の変化レベルまで確認可能な測定器及び受信機で調査を行います。≪ハンディーレシーバーや一部の自動サーチを行うプロ用盗聴発見装置及び機材貸し出し盗聴発見システムでは発見不可能な特殊タイプの盗聴器などにも対応致します。≫ ■携帯電話を含む全種類のデジタル盗聴器及び未知の特殊変調方式を使用する盗聴器等にも対応できる最新型ハンディー型スペアナの導入 （弊社の盗聴盗撮基本調査では電波が出ている場合にのみ対応します  ■電波が出ていない状態の特殊盗聴盗撮機器の金属探知機に拠る盗聴盗撮器の発見調査((特殊盗聴盗撮器調査に於いて対応いたします)。 ■最新型リモコン盗聴器、リモコンスクランブル盗聴器にも対応（一部の特殊タイプは特殊調査にて対応） ■最新型スクランブル盗聴器も即時撤去（特殊周波数タイプにも完全対応いたします） ■後から取り付けられた盗聴器や最新リモコン盗聴器も高感度スペクトラム表示電波探知機（X Sweeper）で即時発見撤去 ■RF SYSTEM社の特殊スクランブル方式無線カメラにも全チャンネルで完全対応致して居ります。 ■有線、無線式、デジタルタイプの盗撮カメラもCCD探知器による発見撤去。 ■未知の特殊周波数（50Hzから25GHz）を使用した盗聴器（アナログ方式、デジタル方式）も場所と音声を確認し確実に発見撤去いたします ■壁裏、天井裏、機器内部等に隠されたリモコン盗聴、盗撮カメラも直径6.0mmの穴から発見いたします。 ■弊社は現在、国内で販売される又は入手出来る殆ど全ての盗聴器、盗撮カメラに対応(発見可能)出来て居ります。 ■弊社は調査が難しいと言われる電話回線上の盗聴器から無線方式の特殊盗聴盗撮器まで幅広く対応出来て居ります。又、盗聴盗撮機器の知識や調査技術の点に於いて、電気関連知識の裏付けの無い民間資格取得業者や無資格で業務を行って居られる業者様などの様なマニュアルに沿った画一的な流れ作業的業務などは行って居らず、また１日に数件程度の短時間の掛け持ち調査をされる業者様などとは違い、其々のお客様毎のご要望やニーズに充分にご満足をして頂ける様、１日１件のみの全力投球での調査、発見、撤去の業務をさせて頂いております。 また弊社はプロの専門国家資格、 AI第三種及びDD第三種工事担任者及び第二種電気工事士などの工事関連国家資格、更には第１級陸上特殊無線技師の無線国家資格を所有する専任者が責任を持って調査に当らせて頂いている為、調査には他の業者様などが行う様な一連の調査内容などとは違い大変お時間を頂いております（盗聴盗撮調査時の見落としや見逃しの無い正確な調査を行う為）事を何卒、御理解ください。 盗聴や盗撮について何かご不安や疑問など御座いましたら、何なりとご相談やご質問等お気軽にお問い合わせ下さい。 最近の盗聴盗撮について 現在の首都圏などの大都市近郊などではマスコミで報じられている以上に企業や個人を狙った集団ストーカーの存在や情報を盗み出す企業情報スパイや産業スパイなどが横行しております。さらには個人を攻撃する目的の盗み聞き（盗聴行為）や更には嫌がらせ目的の盗聴や個人的な盗み見が目的の盗撮などの被害がここ数年、目を見張る勢いで情報漏洩に拠る直接的被害の発生や個人が精神的に追い込まれる様な情報漏えいに起因する精神的被害者の数が増加の一途を辿って来ております。 例えば会社や自宅などの窃盗や強盗対策等には警備会社や鍵屋さんなどが存在しますが事、情報漏洩（企業などの内部情報や個人プライバシー）問題には明確な該当組織が殆ど存在していないと言った問題が現在の日本の社会の中のスパイ行為を助長させている原因では無いかと考えております。 現在の日本のセキュリティー対策組織（ＴＳＣＭ）の殆どの組織（無線雑誌広告業者やインターネット等の広告メディアでの組織など）が未だ国内の国家資格を持たない専門業者が大多数を占め、その結果、お客様が望む情報漏洩不安を十分に解消出来ない状況に有ります。現在の日本国内の情報漏洩セキュリティーの分野は過去の引越し業者や警備会社付属のセキュリティー部門などで行っていた盗聴調査と同様のレベルでしか対応出来ていない（民間資格などで全国展開されている盗聴発見業者様や電気関連国家資格を取得されぬままに営業をされる探偵様等の同業者）のが現状です。 しかし現在、技術立国である日本の電子技術は日進月歩の目覚しい発展を遂げてきて居ります。それに伴い盗聴器や情報漏洩に関わる機器なども拠り小型化や高秘匿化（スクランブル方式、リモコン方式化など）などが施され、さらにはデジタル化の波が盗聴器や盗撮カメラの機器の分野にまで徐々にでは有りますが及んで来て居ります。 もはや電気関連の専門国家資格による電子工学、無線工学などを含めた総合的電気技術者（第一級陸上特殊無線技師ー商用を含む出力５００Ｗ未満の多重無線送信機器及び衛星無線通信機器や放送事業などの技術操作や技術監督が出来ると国家が認めた国家資格）による専門的調査。そして最新の高性能測定機器類や専用の調査機材による解析や解明による調査、発見の業務。さらにはその調査や撤去が違法行為とならない為の電話工事や電気工事などのプロの専門家に拠る調査や撤去と言った一連の業務（これ等の該当資格が無い業者の場合には、盗聴器や盗撮カメラなどの撤去にはこの資格を有する専門業者への再度の撤去依頼（有料）が必要に成って居ります。（警察への被害届け時に必要） 弊社の場合、万一盗聴器が発見された場合の撤去の際に掛かる盗聴器や盗撮カメラ等の取り外しの料金は撤去に特に特殊工具等が必要で無い場合は無料での撤去サービスを行って居ります。）が出来る専門家が必要とされているのでは無いでしょうか。 ここ数年は盗聴器や盗撮カメラの性能が向上して来ており、以前は常識であったハンディー受信機で主だった盗聴周波数をスキャンする方法や特定の周波数帯域をサーチする方法では盗聴器側の周波数帯や変調方式、送信方法が進化し、プロをはじめご自分で盗聴波を探し出す調査法では発見出来ない種類の盗聴盗撮機器（スクランブル盗聴器、リモコン盗聴器、リモコンスクランブル盗聴器、スクランブル盗撮カメラ、ICレコーダー、デジタル盗聴器など）が一般人、企業に取って簡単に手が出しやすい比較的安価な価格で販売されています。 現在数多くの盗聴発見器が世に出回って居りますが、その殆どが盗聴波以外の電波にも反応し発見をより難しくしている機器も多数見受けられます。盗聴器がそこに有るにもかかわらず反応しない盗聴発見器も値段の高低に関わらず現実に存在しております。例えば此方の盗聴発見器で反応していたものが良い盗聴発見器だと思っていても実際には反応せず、逆に安い盗聴発見器で反応が出ることも此れまでに幾つかの機種で確認されております。 専用の盗聴発見機器を使い一定の周波数帯間を自動サーチを行い周波数を一覧表示する機種や音声で盗聴波確認出来る機種（一部の高額帯に当たる自動動作型盗聴発見器）でさえ１００％信用出来るものでは有りません。 要するに盗聴器に使われる電波の変調方式や帯域幅、周波数の変動が有る為、ミリ秒単位で電波を受信している受信機でのサーチ機能や受信の変調方式の違い及び電波の幅（占有帯域幅）、アンテナ等の要因などによりこの様な発見ミスやが起こる訳です。 電波発信型盗聴器を確実に発見するにはより低い周波数から高周波まで感度特性が一定の受信機の使用と更には、スペクトラム表示スピードの速いスペアナなどと組み合わせた機器の使用がプロの発見業者では今や必須条件と成っており、一般人が容易に手に入れられる価格では有りません。又、電波の変調方式の違いや線路伝送方式の相違など無線やその他の電気的知識、アンテナ工学等の知識なども必要でしょう。 現在も多くの業者などで行なっている安価なハンディーレシーバー及び小型の固定型中級受信機を使用した部分的な周波数帯間の盗聴波調査及び12.5KHz以上の粗いステップで盗聴波をサーチ・スキャンしていく調査方法及びプロ用と称する自動サーチを行なう様な機材（或る一定の周波数の音声を部屋中に流して置き、その受信機が正確にその音声を復調（本来出ていた元の音声に戻す働きの事）出来たとき盗聴器が発見できると言うシステム）を使った調査方法や既存の中級受信機とパソコンを繋ぎほんの少しのプログラム機能を加えただけの貸し出し機器（この機器は本来その受信機が持つ機能や能力以上の性能を付加させる物では無く本来、人が行なう筈の最小限度の操作をパソコンのプログラム動作に任せるタイプ）を使用する調査方法や周波数カウンター（安価なデジタル周波数カウンターを含む）などで部屋中を探し回る様な簡易調査だけでは調査難易度の高い特殊盗聴盗撮器機<デジタル盗聴器、スクランブル盗聴器、リモコン盗聴器、リモコンスクランブル盗聴器、スクランブル方式無線盗撮カメラ（RF SYSTEM製無線カメラ）>等を見逃している事を理解して戴いた上で他の業者さまなどと弊社の調査内容や調査方法等と比べて頂き、御判断下さい。   Copyright(C) 2006 盗聴器盗撮カメラ発見調査/ｓｌｓ All Right Reserved |
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2008年6月よりあらゆる場所や調査箇所及び全電波形式の盗聴盗撮器に対応可能なハンディー型スペアナを今回、実践投入致しました。
東映テレビ様 ドラマ「相棒」にて番組内容内で技術指導をさせて頂きました。
